混迷するDX潮流の中で、「企業はどうDXに向き合うべきか」をテーマに、AI研究の第一人者であり、日本ディープラーニング協会の理事長でもある松尾 豊教授と、数々の企業でAIによるDX推進に取り組む野口 竜司氏が意見を交わしました。
コロナ禍によるテレワークの開始など、日本でも生活のデジタルトランスフォメーション(以下、DX)が急速に進む昨今。産業界の話題もDXが中心となり、企業は様子見や調査の段階から本格着手に向け、歩みを進めようとしています。
しかし、DXという言葉だけが一人歩きし、手段が目的化した目的のないプロジェクトが乱立している実態も存在。当然それでは思う様に進まず、頭を悩ませる企業が後を絶たない状況にあります。
「この大きな社会潮流の中で生き残るために、企業が持つべき視点とは何か」
これをテーマに、東京大学大学院工学系研究科人工物工学研究センター／技術経営戦略学専攻の教授であり、日本ディープラーニング協会(以下、JDLA)理事長の松尾 豊教授と、株式会社ZOZOテクノロジーズ VP of AI driven businessであり「文系AI人材になる」著者の野口 竜司氏が、現在のDX潮流を語りました。
まず、企業はどのようにDXに向き合うべきか？
野口
企業におけるDXは、「守りのDX」と「攻めのDX」に大きく二分することができると感じています。
「守りのDX」はレガシーシステムの置き換えや業務の非効率性を解消する、マイナスをゼロにするもの。
一方、「攻めのDX」は事業やサービスを刷新し付加価値を上げる、ゼロからプラスにするようなものです。
松尾先生は、企業は「守りのDX」と「攻めのDX」のどちらを重視して推進すべきだと思われますでしょうか。
松尾
まず、「守りのDX」と「攻めのDX」のどちらを行うにしても、その最終的な目標を明確に設定した上で、そのための組織を編成し、行動に起こしていくことがとても大切です。
ただ、両者はリスク・リターンの構造が異なるため、一つの組織で同時に実行するのは、非常に困難だと感じています。
「守りのDX」は、ワークフローの改革とセットで行う必要があります。例えば、SaaSなどの既存サービスを活用し、非効率なプロセスを代替させることで、効率化を図っていく。
それに対して、「攻めのDX」は、まず仮説を提示し、トライ＆エラーを繰り返しながら検証を行っていき、そこにAIをカスタマイズしていく。
一概にDXといっても、守りと攻めでは、考え方も手法も根本から違うものなんです。
野口
経済産業省が唱えている「2025年の崖」は、企業が「守りのDX」を遂行できない場合、レガシーシステムに足を引っ張られ、業務効率や競争力が低下し、国内全体で最大12兆円(※)もの経済損失が予測されるという話でした。
ただ今回は、DXによる付加価値を生み出したい企業のためにも、守りではなく「攻めのDX」についてお伺いしたいと思っています。
松尾
「攻めのDX」は、自社のビジネスがこの先どのように変わっていくのか、その将来像をしっかり見据えた上で遂行していくことが必要です。更にその際、「データ×AI」を説教的に活用していくことが重要なポイントになりますね。
野口
つまり「攻めのDX」においては、DX ≒「データ×AI」の活用と言い切っても良いと思われますが、いかがですか。
松尾
そうですね、言い切って良いと思います。最終的な目標を達成するためのDXには「データ×AI」が不可欠です。
(※)経済産業省『DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～』より。
