DXに向けて、まずは役員全員でG検定受験へ 会社を動かす本気のリーダーシップ

[G検定 合格者インタビューvol.1]ディープラーニング×トップダウンからのDXへの挑戦

インタビュー vol.1
野村ビジネスサービス株式会社
矢野 公司さん(代表取締役社長/G検定2021#2合格)
倉橋 和弘さん(取締役/G検定2021#2合格)

 野村証券グループのバックオフィス部門会社である野村ビジネスサービス。同社は今年、2021年7月にJDLAが提供するG検定(ディープラーニングに関するジェネラリスト検定)を役員全員が受験し、代表取締役社長の矢野公司さんと取締役の倉橋和弘さんが合格した。DX推進が喫緊の課題である中、経営陣が率先してディープラーニングを学ぶ意義はどこにあるのか、両氏に話を聞いた。

野村ビジネスサービス株式会社 代表取締役社長 矢野 公司さん(左)、同社 取締役 倉橋 和弘さん(右)

社長の大号令で役員全員が受験

――まず、G検定を知ったきっかけや、今回G検定を受験しようと思った動機を教えてください。

矢野

 野村グループのIT部門のメンバーの中で、「G検定を受けて合格した」という報告がイントラネットで共有されていました。そこでG検定という試験を初めて知り、興味を持ったのがきっかけです。7月に試験があるとのことで、早速チャレンジしてみようと思いました。

倉橋

 私は、5月中旬に社長による「受けるぞ」という大号令をきっかけに、一念発起して受験しました。6月に入ってすぐから勉強を始めて、勉強期間は2カ月ほどでした。

――実際に学習をされてみた感想はいかがでしたか。

矢野

 白本(公式テキスト)を読んでも全然わけがわからなくて「何言ってるんだろう?」という感じでした(笑)。特に第4章の機械学習の発展系に入ると途端に難しくなって、非常に苦労しましたね。黒本(問題集)を解いたり白本を何度も読んだりするうちに、だんだんわからなかったことがわかるようになっていきました。

倉橋

 人工知能のディープラーニングの勉強を通じて、危機感を覚えました。それは「世の中だけが進んでいって自分が取り残される、もしくは当社が取り残される」という危機感です。今の技術はどこまで発展していて、どこが限界なのかはしっかり把握しておくべきで、日々進化していくので常にウォッチしていかなければいけないなと感じています。

――具体的な勉強方法は。また、勉強時間はどのように確保していましたか。

矢野

 テキスト以外の勉強方法でいうと、社内で開催している勉強会に参加していました。その勉強会は、野村ホールディングスのIT部門の責任者が講師になり、毎週2回オンラインで行われました。また、野村グループ独自にG検定アプリを作っているんです。そのアプリを使い、往復3時間ほどかかる通勤電車の中で問題集を解いていました。土日は、午前中で勉強するようにしていて、運動やリフレッシュをはさみつつ夕方にちょこっとテストをするといった感じですかね。土日は合計6時間~8時間ぐらい勉強していたと思います。

倉橋

 私も勉強会や独自のアプリも活用しつつ、オーソドックスに問題集とテキスト、模擬試験サイトを使っていました。受験前は、平日は4時半に早起きして1時間半ほど勉強して会社に行く、という生活を送っていました。仕事から帰ってきた夜は、どうしてもお酒を飲んでしまって勉強できないもので(笑)。休日は、単身赴任中のため家事をしなくてはならないので、平日と勉強時間は同じぐらいだったと思います。トータルの勉強時間でいうと、60~80時間ほどだったと思います。

DX推進にあたり「ディープラーニングで実現可能かがわかるように」

――G検定の受験前後でご自身の変化はありましたか。また、ディープラーニングに関する業務への影響度合いはいかがでしょうか。

矢野

 我々の業務は、ミドルバックのオペレーションを担当しています。創立から35年、昨今DXという言葉が浸透してきたこともあり、ビジネスモデルを変えていかないといけない時期にあります。G検定の勉強を通じて、「ディープラーニングを使えば、業務の抜本的な効率化が実現できるのではないか」といったことを感じるようになりました。社内会議でも、AIやCNNという言葉が頻繁に出るようになってきて、会社全体のカルチャーが変わるきっかけになっていると感じています。

――今の野村ビジネスサービスの事業の中で、具体的に変革を進める部分はどのようなところでしょうか。

矢野

 業務量が多い口座開設と相続業務の2つの部分です。一部でAI-OCRの導入など、デジタル化は進んでいますが、DXやAIを活用し、さらなる効率化を進めようとしています。

倉橋

 口座業務や相続業務に加えて、私どもはグループ全体の給与計算といった人事業務も一手に引き受けています。その際、年末調整や住民税関連などで行政とのやりとりが発生するのですが、まだまだ紙の業務が残っています。行政のデジタル化の進展をにらみながら、AI-OCRや画像認識の機能使った業務の効率化を考えています。

――デジタル人材の育成の取り組み状況については、どのような方針をとられていますか。

矢野

 デジタル人材の育成には、インハウスで育成の体制を充実させることが大事だと考えています。また、専門的な技術を持った人の中途採用も計画しています。「どういう人材を欲しているのか」ということを世間に発信していくために、ホームページのリニューアルも予定しています。

倉橋

 今回、人工知能やAIを勉強してよくわかったのは、これらの分野は、現在の業務の延長線上には存在せず、業務を通じて学べるものではないということです。一方で、業務を知らずして、ディープラーニングを学んだからといってすぐに業務にAIを活用することもできません。したがいまして、外部採用者に対しても、当社の業務の中身を理解させ習熟させることも重要ですから、従来型のOJTもしっかりとやっていく必要があると考えています。