【人材育成 for DX】開催レポート #0 特別版「DXのためのデジタル人材育成講座」

ゲスト:ベイカレント・コンサルティング 小峰 弘雅 氏

 JDLA が開催する無料ウェビナー「人材育成 for DX」。このセミナーではDX推進の鍵となる「デジタル人材育成」に関して、毎回企業ゲストをお招きしながら様々な取り組みをご紹介しています。

 今回は、2021年9月29日(水)に特別版として、特別講師 JDLA人材育成委員メンバーの野口 竜司氏による講座形式で開催しました。

 また、ゲストに株式会社ベイカレント・コンサルティングにてさまざまな業界のDX支援を行い、社内の人材育成やAIプロジェクトも担当している小峰 弘雅氏をお迎えしました。野口氏と小峰氏の対談から、大変興味深い話をお伺いできました。

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●登壇者紹介

JDLA人材育成委員メンバー/ZOZOテクノロジーズ VP of AI driven business
野口 竜司(のぐち りゅうじ) 氏

ZホールディングスグループのZOZOで多様なAIプロジェクトを推進し、AI人材育成にも力を入れている。「文系AI人材になる」(東洋経済新報社)の著者でもあり、「ビジネスパーソンの総AI人材化」を目指し活動中。

株式会社ベイカレント・コンサルティング デジタル・イノベーション・ラボ チーフデータサイエンティスト
小峰 弘雅(こみね ひろまさ) 氏

製造、通信、金融、公共業界において、AIを活用した新規事業の立ち上げやオペレーション改革などのテーマに従事している。著書に『戦略論とDXの交点』(共著/東洋経済新報社)。ベイカレントのAI人材開発も担当。G検定・E資格も取得。

デジタルを“使う”人材の育成が鍵

 野口氏と小峰氏より自己紹介からウェビナーがスタート。小峰氏は2019年にG検定、2021年にE資格に合格されています。

 その後、野口氏による「DXのためのデジタル人材育成」の特別講座が始まりました。

野口

 さまざまな業界でDXが進んでいますが、人材がいない、どうしていいかわからない企業が多いという課題が出てきています。詳しい人が一部いても、格差(情報差)があることでコミュニケーションが取りづらい場合もあり、リテラシー整備の必要性が顕著になってきています。

野口

 このことから、DXを進めるためのAIをはじめとしたデジタルの技術を作る人材の育成はもちろんのこと、デジタルを“使う”人材の育成が非常に重要な鍵となってきます。

 デジタルを“使う”人材として身につけるべき能力とは、自身の関わるビジネスへの理解はもちろんのこと、それを踏まえながらデジタル領域の全体を掴み、各ツールも使ってみながら理解することだと思います。

野口

 JDLAでは“ビジネスパーソンはAIのこと、DXのことを全員知るべきである”というスタンスをとっており、より多くの方に気軽にAIを学んでいただきたいという思いから、無料で「AI for Everyone」という講座を提供しています。

 すでに開始1か月で1万人を突破しており、非常に中身の充実したコンテンツとなっておりますので、ぜひ興味を持たれた方は受講していただければと思います。そしてさらに深く知りたいという方は、G検定、E資格と進まれるとよいでしょう。

“AIはDXのコアテクノロジー”みんながAIを学ぶべき時代へ

野口

 大きな変革を目指す場合、新しいサービスや大きな業務改善を実施する際にAIを抜きにして発案すると、グローバル競争において不利な状況に必然的に陥ってしまうということから、我々は、AIはDXのコアテクノロジーであると位置付けています。

 一方で、人材の不足は深刻です。とくにAIを理解し、DXを総合的に推進できる人材が不足していて、大きなボトルネックになっていると感じます。

 AIというのは理系の専門家だけのものではなく、全体を理解し、ビジネスリターンを踏まえた推進者が重要になってくると思います。そのためにも、DXを推進するためにまずPythonを学ぼうとするのではなく、AIを使って信頼していく方が重要です。

野口

 私は、AI学習は“心技体+知”であると説明していて、まず総合的に学んで、マインドと実践力をつけていくことを推奨しています。また、共通言語として広くナレッジを浸透しておかないと知識格差で議論が進まないという弊害も起き得ます。そして事例も重要ですが、変化の速度は速いので、常に最新のAI事例をインプットしておくことが重要です。

 これらを意識することで、よい発案ができ、AIの目利きもできる、バランスのいい“心技体+知”を身につけられるでしょう。

野口

 ここまで個人レベルでの学習について説明してきましたが、企業レベルでも状況が整っていないとなかなかDXが進まないのが現状です。IPA(独立行政法人情報処理推進機構)のレポートによりますと、人材不足という状況は理解しつつも、人材要件、育成方針や処遇が整っていないという現状が指摘されています。

 企業側もAIに対するリテラシーをあげていくことが必要不可欠です。内部の人材を育成することも手段としてありますが、その方針の整備もまだ多くの課題を抱えているのが現状です。


 次ページから、野口氏とゲストの小峰氏によるディスカッションの一部をご紹介します。