DL for DX

「データ×AI」の活用は、日本産業界全体における命題

DX潮流により社会全体のクロックスピードは加速。企業の産業競争力維持のため、「データ×AI」の活用は、あらゆる事業モデル・業務プロセス構築においてスタンダードになりつつあります。

しかしながら、DX推進を掲げるも、失敗やうまくいかないケースが非常に多いのも現状と言える昨今、国際競争力維持のためにも、日本産業界全体として、これからどうDXに向き合っていくべきなのかが今、問われています。

とりわけ、経営層~企画職におけるAI、その中でも特にディープラーニングに対する理解が、DX化の鍵になると言われています。

日本の企業は大企業も含め大半が「レベル1」の段階で、DX未着手の企業が多いのが実情。
出典:経団連“AI-ready化”ガイドライン2019

鍵を握るのは、経営層の意識改革と
リテラシー文化のトランスフォーメーション

DXの本質とは、企業の最終的な目的に向かう上での、デジタル技術導入による “視点”および “プロセス”の革新にあります。
そのために必要なことは、 「最終的な目的」が事業活動のゴールが顧客や社会のニーズを捉え適切に設定すること、革新に必要な“視点”や“プロセス”革新のための 「リテラシー」を備えること、の二点だといえます。

この二点がまず企業の意思決定を担う経営層において備わり、またそれらを組織戦略や人材育成を通じて企業内全体に実装し、企業のカルチャーにしていくことが非常に重要なのです。

このリテラシー文化の変革こそがまさに、DXの鍵だといえるでしょう。

「データ×AI」活用に欠かせない
汎用目的技術としての「ディープラーニング」

デジタル社会でビジネスをしていく上で、多くのビッグデータの活用と分析はもはや欠かせない要素です。しかし、従来データの分析や活用には多くの時間、工数と費用がかかり、なかなか進まないのが実情でした。

そんなビッグデータの活用を、多くの企業に身近にした技術が「ディープラーニング」です。 ディープラーニングの進化によってAIは大企業だけでなく、スタートアップや中小企業に至る多くの企業にとって、非常に身近なものになり、もはやデータドリブンな事業構築に欠かせない技術になっています。

さらに、IoTとの連携等により従来できなかった新しいデータ取得の形も実現し、農業や水産業といった第一次産業分野をはじめ、その導入はジャンル問わずさまざまな産業分野において拡大しています。

企業全体のリテラシー強化のための JDLAによる支援体制

JDLAでは、この企業全体のリテラシー強化のためのサポートとして、ビジネスにおける各ポジションや役割に合わせた講座や資格、検定の整備や運営や、さまざまな情報提供などを通じた人材育成支援、産業競争力強化促進を積極的に行なっています。

企業全体としてのカルチャーづくりとして、企業内全体での目的理解を促すエントリー講座「AI For Everyone」。事業戦略や企画を担当、プロジェクトをリードし企業活動の中核を担っていく人へのリテラシーを養う「G(ジェネラリスト)検定」。そして「データ×AI」活用プロジェクトを動かすプロジェクトマネージャーやエンジニアに必要なスキルを養う「E(エンジニア)資格」。

この3レイヤーを企業内に網羅的に整備いただくことで、DX推進のための企業のカルチャー創りが大きく前進します。

プロジェクトに関わる各役割に合わせて、必要なリテラシー人材が揃っていること、また役割間における共通言語として最低限のリテラシーが文化として備わっていることが重要。
全社レベルでの「AI For Everyone」 受講により、企業内リテラシーの底上げと、共通言語の創出を。また、事業活動の中核を担うプロジェクトの企画・推進者レイヤーをG検定・E資格取得者で構成していくことで、プロジェクト推進(DX推進)のための組織体制を実現。